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パワーポイントはビジネスの様々なシーンにおいて活用することができるため、現代のビジネスの現場において必要不可欠なスキルといえます。
ビジュアル効果に優れた資料を作成することで、社内において効率的に業務を進めることができます。

また、社外においては営業場面での企業間競争に大きな役割を果たします。
大手企業や急成長している企業に共通していえることは、人材育成にとても力をいれていることです。
確実に身に付くスキルを、社員が効率的に習得できるよう社員研修を外部委託しています。

では、企業にとっても、社員にとっても最適なパワーポイント研修の選び方についてご紹介します。

パワーポイントのスキルはどこまで必要か？

企業における人材育成には、それぞれ目的や課題、計画があります。
どの社員にどれくらいのスキルを必要としているのかなど、大まかな研修の到達地点を企業側が把握し設定することで、効率よくスキルを習得することができます。
パワーポイントの基礎知識が必要なのか、それとも応用までのスキルが必要なのかを明確にすることがとても大切になります。

社内資料の作成のみを行うために必要なスキル

社内資料の作成に必要なスキルは、パワーポイントの基礎的な知識です。
社内資料とは、身内に公開する資料であるため社外資料のような高度なスキルはあまり必要としません。

では、基礎的な知識とはどういったものであるか、簡単にご説明します。
まずはパワーポイントの基本操作の習得が必要です。
基本操作を習得したあと、スライド作成、図形・表・グラフ・写真などの挿入スキルを身に付けましょう。

社内資料の作成をメインとする場合は、学ぶべき要点をおさえることで、初心者でもしっかり必要なスキルを身に付けることができます。

社内プレゼンに必要なスキル

社内プレゼンの資料をパワーポイントで作成する場合は、基礎的なスキルがあることが前提となります。
基礎知識を習得した上で、その知識を応用しより視覚に効果的な資料を作成します。

社内プレゼンの資料に求められる役割は、自身の伝えたいこと、強く推したいこと、その根拠、プロジェクトを実行したあと予想される結果などを明確に、そして見ている人にアピールすることです。
見栄えの良いアニメーションを設定したり、見やすさを重視した印象に残る資料を作成したりする必要があります。
こうした資料作りができるようになるためには、基礎を習得した後に様々シーンに活用できる機能の応用スキルを身に付けましょう。

対象によって必要な内容は変わってくる

現代のビジネスシーンにおいて、パワーポイントは会社の様々な部署で使われています。
しかし、部署によって作成する資料は異なるため、資料の内容や社内向け、社外向けなどで必要とされるスキルも変わってきます。

総務・人事

総務・人事でパワーポイントを使って作成する代表的な資料は、会社の業績、決算、経費などお金に関するものや会社概要などをまとめたものになるでしょう。
経費などの細かなお金に関する資料は社内向け、会社概要などをまとめた資料は社員採用時などに活用できます。
総務・人事で必要とされる資料全般に関しては、基礎的な知識をしっかり身に付け、さらに身に付けた知識を活用できるようになることが必要です。

社内プレゼン

社内プレゼンは、会社の上層部へ新事業の提案や、これから行うプロジェクトの経費獲得のためなど、社内において重要とされるシーンで行われます。
社内プレゼンは、5～10分など短い時間で行われるケースが多いため、限られた時間で的確に内容と思いを伝える必要があります。
そのため、基礎知識だけではなく、より見やすく、分かりやすい資料を作成するスキルが必要となります。

営業などの社外プレゼン

社外プレゼンも社内プレゼントも、聞いている人に分かりやすく伝える必要があるという点は共通します。
しかし、社外、社内で大きく異なることがあります。
社内プレゼンの聞き手は、社内の人です。これから自社の事業に関することであるため、集中して聞こうという姿勢で参加しています。
一方、社外プレゼンの場合、聞き手は「身内」ではありません。聞いても聞かなくてもよいという立場であることが多いのです。

そのため、社外プレゼンでは見やすい資料であることを前提として、より注目を集めることができるような資料作りが必要となります。
基本的な知識だけではなく、応用、そしてパワーポイントができる機能をフルに活用することが大切になります。

研修を依頼するスクールの選び方

研修の依頼先を選ぶポイントは3つあります。

ひとつめは、研修スタイルについてです。
自社に来てもらう講師派遣がよいのか、社員がスクールに行くのがよいのか決めることです。
講師派遣タイプであれば、社員が移動する必要がないため手間が省け、移動費などの価格を安くおさえることができます。
社員がスクールへ行くのであれば、自社で研修場所の確保やパソコンを準備する必要がないため、準備の負担が軽減できます。

ふたつめは研修を行うにあたり、どこまでスクール側が対応してくれるかを確認することです。
研修に関して全般的にスクールに丸投げできるのか、それとも研修期間中、スクールや社員に対してフォローが必要なのか、研修準備はどこまで必要かなど確認しておくことが大切です。

最後は、研修費用についてです。研修内容に見合った適正な価格であるのかをしっかり確認することが大切です。
研修を依頼するスクールに、事前に具体的な研修内容の確認を行い、予算などを伝えることでコスト面でのトラブルを避けることができます。
また、研修内容をカスタマイズできるのか、もしカスタマイズした場合にかかる費用などについても確認しておきましょう。